JA TOPIXオープン

◎追加型投信/◎国内/◎株式/◎インデックス型/◎分配金再投資(累積投資)可能

特色

東証株価指数(TOPIX)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行うインデックスファンドです。

当ファンドは、TOPIXが上昇する場合に基準価額も連動して同程度上昇することを目指していますが、その反面、TOPIXが下落する場合には基準価額も連動して同程度下落することとなります。

株式の運用につきましては、原則として、東京証券取引所第一部上場銘柄の中からマルチファクターモデルにより、300銘柄以上に分散投資を行います。また、株価指数先物取引を利用することによって取引コストを軽減させつつ、TOPIXとの連動性をより高める運用を目指します。

当ファンドは、TOPIXとの連動性をより高めるよう運用を行いますが、主として次の要因によりTOPIXの動きと乖離が生じます。

  • (1)株式配当金の受取による影響
  • (2)株式売買委託手数料、信託報酬等を負担することによる影響
  • (3)株式等の売買執行価格と取引所終値との乖離による影響
  • (4)株価指数先物取引等を活用した場合、当該先物取引等の価格とTOPIXとの乖離による影響
  • (5)TOPIXとの構成銘柄が異なることによる影響

※TOPIXは、東京証券取引所第一部(東証一部)に上場しているすべての日本企業の株式の時価総額を基に算出される指数であり、日本の株式市場全体の実勢を反映している指数といえます。
この指数は、東証一部上場の内国普通株式全銘柄の時価総額について、基準日(1968年1月4日)の時価総額を100とした場合の時価総額の変化を示す指標です。
TOPIXに関する著作権、知的財産権、その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。また、東京証券取引所は、同指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

株式の実質組入比率は高位に保ちますので、基準価額は大きく変動することもあります。

当ファンドの基準価額の動きをTOPIXの動きにできるだけ連動させるため、株式の実質組入比率は高位に保ちますので、基準価額は大きく変動することもあります。

実質組入比率とは、株式(現物)組入比率と株式先物比率を合計したものです。

※資金動向・市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

リスクと費用

基準価額の変動要因

当ファンドは、株式など値動きのある証券を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、投資者(受益者)の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。

ファンドの運用による損益は、すべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。

投資信託は、預貯金と異なります。

主な変動要因は以下の通りです。

株価変動リスク

一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。
ファンドに組入れている株式の価格が下落(上昇)した場合には、ファンドの基準価額が下落(上昇)する要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

収益分配金に関する留意点として、以下の事項にご注意ください。

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者(受益者)のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 購入申込受付日の基準価額に、販売会社が個別に定める手数料率を乗じた額です。
ご購入時の手数料率の上限は1.65%(税抜1.5%)です。
信託財産留保額 換金申込受付日の基準価額に0.30%を乗じた額を、換金時にご負担いただきます。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬) 毎日、純資産総額に年0.605%(税抜0.55%)を乗じた額を計上します。
毎計算期間の最初の6ヵ月終了日及び毎計算期間末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
運用管理費用(実績報酬) 株式の貸付けを行った場合、その収益のうち49.5%(税抜45.0%)を毎計算期間の最初の6ヵ月終了日及び毎計算期間末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
その他の費用・手数料 監査費用は、毎日、純資産総額に年0.0033%(税抜0.003%)を乗じた額を計上します。
毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等は、その都度信託財産中から支払われます。
※運用状況により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※ファンドの費用の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。