農林中金<パートナーズ>米国株式 S&P500 インデックスファンド

◎追加型投信/◎海外/◎株式/◎インデックス型

特色

米国の株式等を主要投資対象とし、「S&P500指数(当社円換算ベース)」の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行うインデックスファンドです。


組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。


当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。

  • 当ファンドは、「S&P500インデックス・マザーファンド」への投資を通じて、米国の株式等に実質的な投資を行います。
  • ファミリーファンド方式とは、複数の投資信託の資金をまとめて、「マザーファンド(親投資信託)」と呼ばれる投資信託に投資し、マザーファンドが株や債券などの資産に投資する仕組みのことです。
  • 一般の投資家は「ベビーファンド」と呼ばれるファンドを購入し、ベビーファンドはマザーファンドに対して投資を行います。


※資金動向・市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

S&P500指数とは

  • S&P500指数は、投資情報会社であるS&Pダウ・ジョーンズインデックス社が算出している米国の代表的な株式指数です。
  • 米国の証券取引所に上場している代表的な約500銘柄の株価を基に算出しています。
  • S&P500指数に採用されている銘柄の時価総額は、米国の株式市場全体の約80%をカバーしており、米国経済の動向を示す代表的な指標として知られています。


S&P500指数の著作権について

  • S&P500®(以下「S&P500指数」といいます。)は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」といいます。)の商品であり、これを利用するライセンスが農林中金全共連アセットマネジメント株式会社に付与されています。
  • Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial Services LLC(以下「S&P」といいます。)の登録商標です。また、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(以下「Dow Jones」といいます。」)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが農林中金全共連アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。
  • 当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらの関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500指数の誤り、欠落、または中断に関して一切の責任も負いません。


リスクと費用

基準価額の変動要因

  • 当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて実質的に株式など値動きのある証券(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、投資者(受益者)の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
  • ファンドの運用による損益は、すべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。
  • 投資信託は、預貯金と異なります。

主な変動要因は以下の通りです。

株価変動リスク

  • 一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。
  • ファンドに組入れている株式の価格が下落(上昇)した場合には、ファンドの基準価額が下落(上昇)する要因となります。

為替変動リスク

  • 一般に、外貨建資産は当該通貨の円に対する外国為替相場の変動(円高・円安)の影響を受けます。このため外国為替相場が外貨建資産の当該通貨に対して円高(円安)となった場合には、ファンドの基準価額が下落(上昇)する要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません

その他の留意点

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

収益分配金に関する留意点として、以下の事項にご注意ください。

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者(受益者)のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 購入申込日の翌営業日の基準価額に、販売会社が個別に定める手数料率を乗じた額です。
ご購入時の手数料の上限は1.65%(税抜1.50%)です。
信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬) 毎日、純資産総額に年0.605%(税抜0.55%)を乗じた額を計上します。
毎計算期間の最初の6ヵ月終了日及び毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
その他の費用・手数料 監査費用は、毎日、純資産総額に年0.0033%(税抜0.003%)を乗じた額を計上します。
毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等は、その都度信託財産中から支払われます。
※運用状況により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※ファンドの費用の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。