農林中金<パートナーズ>米国株式長期厳選ファンド

◎追加型投信/◎海外/◎株式

特色

1.圧倒的な競争力を有する企業への長期厳選投資により投資信託財産の中長期的成長を目指すアクティブファンドです。

 

2.米国の上場株式を主要投資対象とします。

 

3.徹底したファンダメンタル・ボトムアップアプローチにより、付加価値の高い産業、圧倒的な競合優位性、長期的な潮流の3つの条件を満たす、持続可能なキャッシュ・フロー創出能力を有する「構造的に強靭な企業®」を見出し、当該企業の本源的価格を算出して妥当なバリュエーションレベルで長期厳選投資を行います。

米国上場企業の中から、3つの定性的な特徴(①付加価値の高い産業②圧倒的な競合優位性③長期的な潮流)を備える「構造的に強靭な企業®」(20~30社程度)を厳選の上、当該企業群が持続的に生み出す将来キャッシュ・フローに基づく企業価値評価を行い、妥当な株価での長期投資を行います。
厳選された強靭な企業のみへ長期的に投資することで、持続的に増大する企業価値の恩恵(株価上昇)を享受することを目標とします。

4.組入外貨建資産については、原則として為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行いません。

 

5.農林中金バリューインベストメンツ株式会社(NVIC)より投資助言を受け、ポートフォリオを構築します。

  • 農林中金バリューインベストメンツ株式会社(NVIC)は、農林中央金庫グループの子会社として、国内外の株式にかかる投資助言業務を行っております。
  • 運用メンバーは、日本において2007年から株式長期厳選投資を開始した当投資分野におけるフロントランナーの1社です。

6.ファンドの仕組み

当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、投資者(受益者)から投資された資金をまとめてベビーファンドとし、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用をマザーファンドで行うものです。

リスクと費用

基準価額の変動要因

当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて実質的に株式など値動きのある証券(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、投資者(受益者)の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。

ファンドの運用による損益は、すべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。

投資信託は、預貯金と異なります。

主な変動要因は以下の通りです。

株価変動リスク

一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。
ファンドに組入れている株式の価格が下落(上昇)した場合には、ファンドの基準価額が下落(上昇)する要因となります。

為替変動リスク

一般に、外貨建資産は当該通貨の円に対する外国為替相場の変動(円高・円安)の影響を受けます。このため外国為替相場が外貨建資産の当該通貨に対して円高(円安)となった場合には、ファンドの基準価額が下落(上昇)する要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

収益分配金に関する留意点として、以下の事項にご注意ください。

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
    また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者(受益者)のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 <通常の申込>
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、販売会社が個別に定める手数料率を乗じた額です。
ご購入時の手数料率の上限は2.16%(税抜2.0%)です。
<確定拠出年金制度に基づく申込>
無手数料
信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬) 毎日、純資産総額に年0.972%(税抜0.9%)を乗じた額を計上します。毎計算期間の最初の6ヵ月終了日及び毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
その他の費用・手数料 監査費用は、毎日、純資産総額に年0.00324%(税抜0.003%)を乗じた額を計上します。
毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等は、その都度信託財産中から支払われます。
※運用状況により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※ファンドの費用の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。